こんにちは。

宮崎の秋元神社に行った人たちと電話しました。今年も、何台ものクルマが冬至の光を見に、谷あいを進んでいったそうです。もう、10年になりますから、常連さんもいたそうです。

　できれば、今年の光の写真を、送っていただければ、ありがたい。

　私のアドレスは、　ｎｕｎａｔｏ２５１１ａｒａｉ＠gmail.com 　　です。

ウシトラの方角を向いた神社は、ほかに、佐渡にもあるようです。来年は行ってみたいです。

地球では、毎年、冬至からの3日間、北緯40度以上のところでは太陽が出ない日が続き、そのあとに再び出るようです。これが、太陽の復活で、これを3000年前からのミトラの教えでは、死と再生と長く伝えられ、それが、新約聖書をつくるときのイエスの磔刑から復活の物語になっていきました。

　西欧では、これはもう、教養人には常識でもあるようです。　バチカンの役割も終焉に近づいています。

しかし、一方、我が日本国はどうでしょう。

冬至の今朝のニュースは、なんと日本国中の原発を再稼動するために、各地方自治体に、交付税を配るといいます。　未来の子供のイノチをまるで考えない原発マフィアが、地方のゼニゲバ政治家を、さらに取り込もうとしています。ブログの最後部に、読売新聞の記事をあげました。　

　「ガン教育」をするまで開き直っているこの人間たちは、本当に、悪魔に取り憑かれています。

では、どうしましょう。　　　

　　とにかく、免疫力を高めること。　そして、真実を話せる仲間と繋がること。

自分の内にある生命力を、宇宙や大地と共振させることで増幅させ、より発揮できる出会いや、生命エネルギーが入り込んでくる空間をつくるしかありません。　高額なガン治療に備えるためにも、ますますカネが必要だと言って、原発推進では、もともこもありません。　　ほんとうに健康になれる場所。　来年の課題です。

　いくらマネーを持っていても、時間とノルマに追われ、抗がん剤と陽子線では、健康は回復できませんよ。寿命を縮めるだけ。　ニギハヤヒに倣わないと。

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・・・ここまでやるか、原発マフィア・・・

「原発再稼働で交付金増…政府、配分法見直しへ」

読売新聞　2014年12月22日 07時19分配信

　政府は、原子力発電所など原子力関連施設を抱える地方自治体向けの電源三法交付金の配分方法を見直す方針を固めた。

再稼働した原発の自治体には２０１６年度以降、重点配分する一方、運転停止が続く場合は交付金を減らす。九州電力川内原発１、２号機（鹿児島県）が来年、再稼働するのを控え、他の原発の再稼働を促すためメリハリをつける。

　電源三法交付金の総額は年間約１０００億円。原発が供給できる最大の発電量に対する実際の発電量の割合に応じ、配分する仕組みだ。

　東京電力福島第一原発の事故以降、全国の原発が運転を停止したため、政府は現在、特例措置として発電量の割合を一律８１％とみなしている。事故前の割合は平均７３％で、運転を停止した後に交付金が増えた自治体もある。

見直しにより、政府は、原発が再稼働した自治体には実際の発電量に応じて交付金を上乗せする。運転が停止したままの場合はみなしの発電量の割合を７０％程度に抑え、交付金を減らす。見直し案の詳細は今年度中にまとめる。

　原子力規制委員会は１７日、川内原発に続いて関西電力高浜原発３、４号機（福井県）に対しても安全対策が新規制基準を満たしたと認定した。政府は、原発への依存度を可能な限り減らす方針だが、原発をコストが比較的低く安定的に電力を供給できる「重要なベースロード電源」と位置づけている。そのため、原発の再稼働に向け、交付金の配分の見直しが欠かせないと判断した。