今回の選挙は、国民が示した実際の投票行動とその選挙結果をみて、どうにも腑に落ちないのですが、「不正な操作」がマスメディアや選挙管理委員会を含めて、すべて仕組まれていたことを立証するのは限りなく難しい。
もし、そうまでしてでも、自民党と公明党による政権を作る必要が、日本の「奥の院」（五大家系＝春日大社の４柱プラス玉置神社）にあったとしたら、それは、3年半続いた民主党政権だけは、とにかく終りにしないといけない、と判断したことになります。
さて、来週発足する安倍内閣ですが、尖閣をダシにして国防費をアップすること、国債を発行させ、さらに、アメリカへの金融支援をつづけることは分かりますが、元の自民党政権と全く同じなのか？
2012年の年末に選挙が行われたのは、民主党とは違い、政官財をいまここで一体化させる政権がもとめられている可能性が高い。前回との最大の違いは、科学・生物学の面で「３１１」があったこと、そして、戦後の経済秩序の面で、ＦＲＢの通貨発行権の延長問題で、アメリカの戦争屋が、王族会議から押さえ込まれていることです。
こうしたことは、当然、今回の安倍内閣にも、影響するはずです。
昨日は久しぶりにフルフォード氏の声を聴きましたが、ここに出てくるベルギーのケシュ（ｋｅｓｈｅ）財団に関連し、以下のブログがあります。 内容はとても刺激的で面白い。ケシュがプレアデス星人から受け止めた宇宙情報で三大テクノロジーを開発し、それが11月に、各国でどのように扱われたか、ということです。
私たちは、11月14日の野田ドジョウの「ウソツキといわれたくない」自爆テロ解散で、以後、振り回されましたが、この間に、人類の未来を決するような事態が進んでいた可能性があります。これがケシュの技術や実用化の話が、本当なのかどうか？ さらに、それを紹介するブロガーのいう「宇宙情報」って、一体、何なのか？ 御伽噺にしても、よくできています。 トンデモ話にしても、楽しめるものなので、ここに転載します。
http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/93.html 一部抜粋：
＜ベルギーのケシェ財団が開発した放射能除去、空中から無尽蔵の電力入手、反重力のテクノロジー等を無償供与 邪悪な社会体制が変革へ向かう可能性がある＞ 2012.11.10；更新：11.10；11.11；11.12
プレアデスからの転生者ベルギーのKesheケシェをリーダーとする財団＝Keshe Foundationは、銀河連邦指導部の援助下で放射性物質と放射線の除去技術、空中から電力を得るクリーンエネルギー・テクノロジーと反重力テクノロジーの開発に成功した。
創造主らの無数宇宙ブロックス管理界の命令で、銀河連邦指導部は財団リーダーのケシェに命じて、それらのテクノロジーを無償で世界中の政府に供与することを最近決定した。
これは、前記の創造主らの無数宇宙ブロックス管理界による地球プロジェクトが、成り行き任せの自由放任・自然淘汰主義の路線を主張している各級のサタン類似存在たる保守反動根元[kongen]による妨害回避のため用意されていた１つの抜本的打開策の実施となった。
宇宙情報によれば、ケシェらが開発したクリーンエネルギーは、先般米国の科学者グループが開発したがオバマ政権によって死蔵されているのと同じテクノロジー（生産技術）で、それは特殊アンテナ装置を使って空中から無尽蔵の電力を得る画期的な新技術である。その実用化が主要国に普及すれば、世界中の産業と人間生活の運営基礎たるエネルギー供給を無償化すことが出来て、創造主らの天命に従った万事無償奉仕社会へ地球が移行する突破口になりうる。http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/85.html
最初にこれらの無償供与を申し込んで与えられたのは、日本政府だった。野田は目先の利己的な政権延命のために放射能対策でこれに飛びついた。しかし野田内閣が実用化するのは放射能除去技術だけで、重要なその他のテクノロジーは米国の意向を伺いながら死蔵を試みるだろう。
日本に次いで無償供与を受けたのは中、露、独、仏、米、加、豪、等だった。利己的で邪悪なロックフェラーによる独裁支配下の米では実用化しない可能性がある。各種の画期的新技術を死蔵したこれまでの歴史が実証している。しかし今回は、中・露・独・仏などが国際競争上の利益から実用化すれば、米国は後進国になるので、米国も実用化せざるをえなくなるから、日本政府も大勢に従うことになるだろう。その上米国は、前記事で明らかなように、ロックフェラー独裁支配の崩壊と、前提条件が成熟した新アメリカ革命へ向かいつつある。
これらのテクノロジーの実用化は、グローバルな大局から見て、行き詰まりの地球文明の新たな突破口になりうる。宇宙情報によれば、日本では曲折を経て、放射能除去技術は東芝と子会社の米ウェスチングハウス社が、クリーンエネルギーのテクノロジーは日立製作所が、反重力テクノロジーは三菱重工が、それぞれ実用化に当たり、その成果を無償で提供することになる。それは、レプティリアンの変身体らによる資本制金権奴隷支配体制の崩壊をもたらす突破口になりうる、人類史上画期的な出来事になりうる。
日本人は、米・イスラエル連合のミニ核爆弾３発により爆破された福島1原発から日本中に飛散し続けている大量の放射性物質と放射線被曝をこの技術体系で最短期間に一掃して、民族絶滅の可能性から解放される可能性がある。
東北、北海道、首都圏その他日本全国のほか、アジア全域と太平洋、世界中に、福島1原発から飛散した上に今なお飛散し続けている大量の放射性物質と放射線は、この新技術で早期に除去できる。さらに、反重力テクノロジーの実用化で、大地震に脆く危険な住宅全般が空中浮揚により大地震の被災から解放される住宅革命が起こりうる。
世界的な科学技術革命の新時代が始まる。民・自・公等、独占資本、大資本、経団連等の利己的な抵抗を排除できれば、生産力が一新されて、生産関係＝資本制金権奴隷支配体制が変革に向かいうる。
反重力テクノロジーの実用化で円盤型宇宙船等の新輸送手段の開発と実用化が可能になって、交通手段の技術革命と、過渡期後の交通無償化をもたらしうる。
創造主らの無数宇宙ブロックス管理界の宇宙管理方針に従って活動しているプレアデス指導下の銀河連邦に対抗して活動してきた、反銀河連邦の極少数の惑星から成る「シリウス系銀河連邦」こと反対派惑星間組織は、以前にブログに書いたように、地球乗っ取りの邪悪な対外路線を推進していたが、創造主らの無数宇宙ブロックス管理界の命令と最後通牒、指導で反省し政変が起こり新指導部が成立して、対外路線を抜本的に更新した。
創造主らの知らせによれば、このシリウス系惑星間組織は、創造主らの指導・管理下にあるプレアデス系の銀河連邦へ近く吸収合併される予定である。 今回ケシェ財団が開発した新宇宙技術の無償提供情報を、シリウス系銀河連邦新指導部がブログで発表したのは、彼らの功績だった。但し、旧指導部時代と同じブログのデザインは一新した方がよい。
http://blog.goo.ne.jp/narudekon/e/94e7479ff57eacae9d03929488da5180
これらの新テクノロジーを日本政府が無償で供与された結果、ブログで書いたように、従来野田内閣が推進してきた中國の内モンゴル自治区のゴビ砂漠へ6000万人の日本人を放射線から避難移住させる計画は、中国政府と基本合意していたが、宇宙情報によれば、野田首相がそれを中止すると決定した。
これで、ロスチャイルドと配下のロックフェラーことレプティリアンの変身体らによる資本制金権奴隷支配体制下で、政党政治、教育制度、宗教、マスゴミ、文化政策、抑圧社会システム等による洗脳、マインドコントロールと抑圧、投獄刑罰で生体ロボット化した日本人と地球人の金権奴隷生活は、大資本と保守政党の邪悪な利己的抵抗を排除できるならば、抜本的な変革へ向かう可能性がある。
＜中・露・ベ・ウ・独・仏・豪の政府が地球社会を変える３大テクノロジーの実用化方針を決定した＞
2012.11.13；更新：11.14; 11.18
宇宙情報によれば、創造主らの無数宇宙ブロックス管理界の命令で銀河連邦指導部の援助でベルギーのケシェ財団は、放射能除去・空中から無尽蔵の電力入手・反重力の３大テクノロジーを開発し、無償で世界中の政府に供与した。
宇宙情報によれば、☆中国では2012.11.8～14の間、中共第18回党大会を開催中で、中央委政治局常務委が、ケシェ財団から無償で供与された放射能除去・空中からの電力入手・反重力の３大テクノロジーを実用化すると決定したことを、大会本会議で報告し、万雷の拍手で承認された。これで、これらの革命的な新テクノロジーの実用化が中共の政治方針になった。それはさらに中國の国家政策になる。
☆ロシアでも、プーチン大統領がこれら３大テクノロジーを実用化することを決定した。メドヴェージェフ首相（与党統一ロシア党首）は、この大統領決定を承認して、実施を決定した。実用化が、与党の統一ロシアとロシア政府の方針になる。
☆ 米ソ冷戦下で米旧世代地震兵器HAARPの攻撃により４号炉が爆発したチェルノブイリ原発事件の最大の被害を受け続けているベラルーシヤのA.ルカシェンコ大統領の政府は、無償で得た放射能除去等の３大テクノロジーの実用化を決定した。これで、ベラルーシヤの放射線被害は相当程度解決へ向かう。
☆ チェルノブイリ原発爆発事件のあったウクライナの政府は、V.ヤヌコーヴィチ大統領の決定により３大テクノロジーの実用化を決定した。ウクライナの放射線被害も相当程度解決へ向かう。
☆ドイツでもメルケル首相がこれらの３大テクノロジーを実用化する方針を決定した。ドイツでも実用化が政府方針になる。
☆フランスではエロー首相がこれら３大テクノロジーの実用化を決定して、オランド大統領と協議し、同意を得た。実用化がフランス政府の方針になった。
☆豪州政府も、これら３大テクノロジーの実用化方針を決定した。
☆カナダ政府は、これら３大テクノロジーの実用化方針を基本的に決定はしたが、米国の同意を得て共同歩調をとる方針で、最終決定をペンディング＝先送りしている。政府の対米追従への反対運動が起きるだろう。
☆英国では、政府はこれら３大テクノロジーの無償供与を受けたが、ロスチャイルドの抵抗で実用化には消極的で、米オバマ政権と対応を協議している。イルミナティのボス・エリザベス２世女王が、地球の外部からの介入による科学技術の大変動には反対だと抵抗して、米国のロックフェラーに同意を求めて合意した。英米反進歩同盟が成立した。しかし他国が先進テクノロジーを実用化するのに、実用化しなければ、英国が後進国化するので、ＥＵの中心国独・仏と英連邦の有力加盟国の豪のほか、露・中も実用化に踏み切ったことが公然化すれば、世論の離反と非難の高まりで同調せざるをえなくなるだろう。
☆米国では、これら３大テクノロジーの実用化についてオバマが、米独裁者ジェイ・ロックフェラーの同意を得るため協議したが、ジェイが難色を示したので、目下態度決定を保留して、各国政府のアプローチ＝態度の調査中である。こうして米国は、科学技術革命に乗り遅れて、後進国化する公算が大になりつつある。
このことが公然化すると、ロックフェラー傀儡オバマ政権打倒の米国新市民革命への社会的推進力が一層大きくなり運動が高まるだろう。既にここで書いたように、人口の２９％＝１億270万人が貧困者で、5000万人がしばしば食事を中止している（米国自殺防止局発表）、その"We are 99% !"の米国人民の"Occupy Wall Street !" 運動は"Occupy White House !"Demoに発展するだろう。NY州から始まる計６州での内戦が勃発するエネルギーが高まる。
宇宙情報によれば、米国新内戦の過程で一連の州が連邦を脱退して、ＵＳＡは消滅する。市民革命軍が勝利して、ロックフェラー独裁支配下での民主・共和の２大政党制の金権腐敗のニセ・アメリカ民主主義制度は廃棄されて、大統領制なき代議制新連邦国家が結成される。このニュー・アメリカは３大テクノロジーの実用化を決定して、実現を目指す。
☆ 韓国では、李明博大統領こと韓国のカルザイが、米国の同意なしには３大テクノロジーの実用化を実施できないとして、米オバマ政権の意向確認の外交を行ったが、オバマ政権が実用化実施に否定的態度だから、実用化を見送っている。韓国も後進国化する。
☆ 日本： 宇宙情報によれば、日本は1945年の敗戦、降伏と占領以来、今なお米独裁者ロックフェラーの独裁支配下にある。自公・民主の一種独特な２大政党支配は、ロックフェラーによる間接統治である。日本では３大プロジェクトの実用化に関して、売国野田が米国の同意を得る必要があるとの理由で、動揺し封印しているが、上記の国々の実用化決定が公然化したら、実用化しないと、日本が米国と共に後進国化するとの懸念が国内で次第に高まって来る。
野田は11月16日の衆議院解散、12月16日総選挙実施を表明した。民主党は惨敗して新自・公連立内閣が成立するが、彼らは野田内閣の３大テクノロジー死蔵路線を続行して、世界の大勢に逆らう日本後進国化の売国・亡国路線を続ける。